クリーンエネルギーに関する、新聞・雑誌等の記事を掲載しております。参考にして下さい。
 太陽光発電、低コストで (日経産業新聞 10/6)
  積水化学が4月に発売した鉄骨系ユニット住宅に太陽光発電システムを標準装備した「パルフェEX」
  が低価格で好評。3kw発電の場合でパネル24枚を搭載、給湯設備や台所の電化を進めた。  
  太陽光導入に関しては価格が高いとの声が多いが、新エネルギー財団の助成金と積水独自の
  割引制度「EX減額」を使って「パルフェEX」は3.3平方メートル当たりの販売価格を47万円台
  からを可能とした。
 団地にベランダ発電所 (朝日新聞 10/3朝刊)
  「街は今、ルポ多摩ニュータウン」で地域の環境に関心を持っている人が紹介されている。  
  多摩市乞田にある自然食レストラン「いーらいふ」の店先に太陽電池が取り付けられている。
  経営者の神宮司さんは生ゴミ処理機の電源にソーラーを利用し、微生物の反応で出来た肥料を
  農家に引き取ってもらっている。 自宅マンションのベランダにある55Wのソーラーパネルでは
  携帯用バッテリーに充電している。神宮さんの主張は「原子力などの大規模集中型の発電は、環境に
  大きな負担をかけます。量はわずかでも、各家庭でエネルギーをまかなえるような小規模分散型の
  発電を進めなければいけない」とまた、「団地でのベランダ発電が増えれば一つの棟が小さな発電所
  になります」
 自治体環境市場調査から「地球温暖化対策」 (日経産業新聞 9/1)
  自治体環境市場調査では都道府県の83%が策定済みを含めて99年度中にCO2削減計画を整備する。
  地球温暖化対策は都道府県から市区レベルに広がっていて、具体的なCO2削減としては省エネへ
  取り組む自治体が多い。 例えば、電力使用量を減らす、環境配慮型製品を優先的に買うグリーン
  購入、低公害車導入に向けた優遇措置など。 一方、風力、太陽光発電などクリーンエネルギーの
  利用促進への取り組みも広がっている。 しかし、地球温暖化対策が本格的なビジネス需要を
  立ち上げるには補助金制度や税優遇が不可欠である。
 水質浄化に太陽光・風力発電を活用 (日経産業新聞 8/31)
  水処理施設施工の中山環境エンジ(茨城県つくば市)は水質悪化の原因となるチッソやリンを
  効率よく取り除くシステムを開発した。そのシステムの動力源に、太陽光や風力発電を活用
  している。
 気象予報士、風力発電所の適地を探る (日経新聞 8/30)
  日本気象協会で働く気象予報士、佐々木律子さんは自治体や民間企業からの依頼を受けて、気象に
  関連する施設の建設予定地の資料を提供する仕事に携わっている。 例えば、風車の設置位置で
  発電量が違うので風況、地形などをコンピューターに入力、シュミレーションして適地を選ぶ。
 太陽光発電型花時計を内田洋行が開発 (日経産業新聞 8/19)
  内田洋行と大平機器は太陽光発電で駆動する花時計「ソーラー花時計」を共同開発した。
  文字盤の下の花は交換可能で四季を通じて楽しめる。文字盤の直径約1m。 価格、158,000円 
 スズキが風力発電のシステム設計を調査 (日経産業新聞8/17)
  スズキ(浜松)はNEDOから風力開発プロジェクトの共同研究先の指定を受けて、600キロワット級
  風車を設置に向けて、経済性、環境の面から、「システム設計」調査をする。スズキの静岡県相良
  工場周辺は風力発電の研究が活発。
 バラエティーに富む自然エネルギー (日刊工業新聞 7/29)
  (株)光と風の研究所 所長 堀内道夫の小論文が掲載された。
  その中では欧州と日本の自然エネルギー利用に関する考え方の違いや具体的な例を挙げて既成概念に
  とらわれない今後の新エネルギーの活用を説いている。

トップボタン カタログボタン ソーラーハウスボタン 基礎知識ボタン activityボタン ニュースボタン リンクボタン 会社案内ボタン